蓮舫に中出ししたいんだけど。 [無断転載禁止]©2ch.netYouTube動画>2本

どうすればいい？

>>1
外じゃダメなんですか？

蓮舫は男だよ

夢でやれよ　　　　　　　　　　　　　　　・・・かなり悪夢だと思うけどなｗ

１）TPP法案と年金削減法案の採決強行日とASKA逮捕日が重なって、
本当に大事なＴＰＰ問題と年金削減が報道されにくくなっていたので
「自民に都合が悪い時に覚醒剤で逮捕者が出る法則」が一部で囁かれている。
ＡＳＫＡの逮捕が、政治操作された可能性を排除できない。

２）家宅捜索でＡＳＫＡ宅やホテル（作業場）で覚醒剤や吸引具は見つかっていない
また、警察は逮捕当日のうちに行うべき家宅捜索を行っていない。
仲間や家族に証拠隠滅されるかもしれない時間を一晩も与えているのは不自然だ。
警察はブツがないのを知っていた、のでは？と考えられても致し方ない。

３）警察は現場（本人の目の前）で一次スクリーニングの官能基検査をしていない。
精密検査になる科学捜査研究所の検査は、密室であり、政治的に　操作可能。

４）逮捕現場では尿が少なく、一次検査が出来なかったとと言うが、拘留時に改めて
尿採取して本人の目の前で簡易検査できるはずだし、毛髪検査もできるはずだが、
その結果が報道されていない。

５）信頼度１００％と報道されている科学捜査研究所の検査も
ＧＣ・ＨＰＬＣ／ＭＳの標準サンプルのコンタミ（混入）があれば偽陽性となる。
１００％確実とは言えない、しかも密室の検査なので、政治的に　データ捏造が容易である
と言う事から、１００％確実とは言えないのに、逮捕に踏み切っている。

６）ダイエット目的のサプリメントの中には、アンファタミン類を含むものがある。
飛鳥はサプリは飲んでいた、と言っている。この場合、サプリを流通させた行政の責任。

７）ＡＳＫＡ容疑者は「盗聴国家・日本」と題する著書を執筆中だった。
盗聴は公安警察のお家藝なので、警察犯罪を社会問題化しようとしていたと言える。
ＡＳＫＡ容疑者は一度逮捕されていたとはいえ、社会的影響力は絶大なので
警察としては困る。警察は手段を選ばずＡＳＫＡ容疑者を潰す必要性に迫られていたと言う動機が考えられる。

８）ＡＳＫＡ容疑者は再逮捕前後で一貫して事実無根と主張しており
警察による逮捕容疑を認めていない。

９）「自ら通報し駆けつけた時点でそれ以外の確証を掴んでる」と言うが、
密室で行われた尿検査以外は何も確証がない。「訳のわからない言動」と言うのは
主観的で客観性がない。

１０）マスコミ報道で警察は、盗撮・盗聴問題を「訳のわからない主張」の一言で
切り捨てており、警察による集団ストーカー問題が社会問題化されるのを極度に
忌避している情報操作が行われている疑いの強い報道であった。

１１）ミネヤ屋テレビ生中継での、ＡＳＫＡ容疑者とミネヤとの電話トークの内容から見る限り、
正常な会話が出来ている。支離滅裂な発言や取り乱し、感情の平坦化はなかった。
正常な精神状態であった、と一般人には判断できる事が公開された。

１２）ＡＳＫＡ容疑者は薬物犯罪で執行猶予中であり、警察による監視を受けるべき
立場だった。その「警察による監視」の中で盗撮・盗聴が行われる事は、十分
あり得る事だ。警察は集団ストーカー犯罪のプロである。

１３）今回、科学捜査研究所が精密分析に使った時間が、僅か二日と短すぎる。
通常は１週間はかかるので、手抜き検査、若しくは、データ捏造が疑われる。

１４）ＡＳＫＡを逮捕してから送検まで僅か二日と言うのも短すぎる。
通常は拘留期限の２３日かけて証拠固めをする。その作業を放棄している

１５）いるはずのない証人や、存在するはずのない物的証拠を次々と「発見」していった
大阪府警堺南署で起こった「警察官ネコババ事件」の前例がある。組織防衛の為
警察が冤罪を作った前科がある。 それが形を変えて再発したのでは？

民進党エセ保守の皆さんも元中国人のレンホー代表の下で
共産党と組んで政権を目指すんですね（笑）

松原仁元秘書が語る民主党の実態

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マスコミ出版の能力センス魅力が乏しい。政界の下層と同レベル以下。
お前が何を分かってんだ？ってこと。無為に頭が高い。

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＞ 早くも暗雲、トランプ政権に尽くす人はいないのか（JBpress）- Yahoo!ニュース
＞ トランプ外交の危うさ急浮上 （Japan In-depth） - Yahoo!ニュース
＞ 「残業するな」「時短をしろ」という改革は逆に負担になる！【シリーズ雇われない生き方】HARBOR BUSINESS Online

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まともな業者で20％、悪質な業者では40〜50％も請負先から請負元を通じて、本人には渡っていないという。
同条件で直接雇われるより、良心的なところで20％抜かれ、悪質なところで40〜50％抜かれるということである。

派遣業者は労働者を派遣スタッフという名で登録させ、派遣元に彼らを送り込む仕事をしている。
単なる、人の斡旋だけである。
そのスタッフの能力を評価する実力もないし、教育する力もない。管理することも出来ない。
会社の体をなしていない。まさに現在の口入れ屋に過ぎない。
派遣会社に雇用されているならば、保険に加入しているはずだが、派遣される時にしか加入しないのは、雇用状態とは言えないのではないか。
普通言われる正社員のような権利が殆ど無いではないか、雇用状態ではない。
ましてや、派遣業は誰でも起業できる。派遣先の専門的な知識無くして。コンピューターでスタッフ管理するだけである。
それで、派遣業の経営者は人のふんどしで、人の上前をはねて、丸儲けだ。
グッドウイル会長は人にピンハネをしたお金で高級マンション高級外車に乗る。
規制緩和の利益は、政治献金という形で還元される。
規制緩和が生む、新たな政官業の癒着構造だ。

派遣事業法は86年中曽根内閣の時、ＩＴなど専門業種13種に導入された。
99年小渕内閣の時、業種が拡大され、04年小泉内閣の時、製造業が解禁された。

中間搾取、こういう阿漕な商売を認めたのだろう。
経営者にとって、極めて都合がよい。経営がうまくいかなければ派遣に返ればいい。それより、恒常的に楽に経営しようと思えば、できるだけ派遣に置き換えれば良い。
政府は完全に経営者の立場に立ち、労働者を食い物にした。
派遣会社はその労働者を食い物にした。
結局、規制緩和は弱者の労働を、強者の富に置き換える操作だったのである。

正社員編みの待遇を派遣先に義務づけ、かつ
手数料（中抜き）は不動産紹介並みの５％という上限を定めるか、
さもなくば、現代の口入れ屋は即刻、廃止すべきだ
★★★★政治家・マスゴミ・が隠す日本の真実！★★★★
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